【コロナ】ワクチンの恐怖はこれから【Twitterより】

スウェーデンの研究により、mRNAワクチンは時間とともに入院と死亡のリスクを徐々に増加させることが判明。ワクチン接種者は約5ケ月で免疫力の低下の深刻な兆候を示し始め、9ヶ月目には、免疫力が極端に低下し、1年目以降には、免疫力が低下する。

ワクチン接種の恐怖はこれからですよ。

【コロナ】マスク着用を強制するお店や施設にクレームを入れよう【マスク非着用者に対する差別を許すな!】

【コロナ】マスク着用を強制するお店や施設にクレームを入れよう【マスク非着用者に対する差別を許すな!】

「マスクを着用していない方の入店はお断りします」
などと店頭や入口に貼り紙などをしている店があるが、これらはマスク非着用者に対する明らかな差別行為であり、場合によっては強要罪にもなりえる非常に悪質な行いである。

欧米などがマスク義務廃止を進めている現在、マスク着用のエビデンスはもはやなくなったと言っても言い過ぎではない。

これらのマスク着用を強制する行為をゼロにすることが我々の使命である。

マスク着用を強制するお店や施設にはクレームの電話やメールをしよう!
そして、マスク強制するお店や施設を利用しないことも同時に進めて行こう!

【コロナ】ワクチン接種後、葬儀件数が激増した【Twitterより】

葬儀の仕事をしていますが、葬儀件数が激増しています。
 ご遺族の方からもコロナワクチン接種後に体調不良となり亡くなったとお聞きすることもあります。。

 葬祭業に勤めて10年になりますが、ワクチン接種前は過去最低の葬儀件数。逆に、ワクチン接種後は異常なくらいに亡くなる方が増えました。

【コロナ】大和田美帆 マスク着用のルール化に違和感「『エチケットを守った上で着用は自由』でいいのでは」【マスクは自由】

大和田美帆 マスク着用のルール化に違和感「『エチケットを守った上で着用は自由』でいいのでは」

10/8(土) 9:21配信
スポニチアネックス

 女優の大和田美帆(39)が8日、自身のブログを更新。マスク着用のルール化について私見をつづった。

 岸田首相は3日の所信表明演説で、「マスクについては引き続き屋外は原則不要です。近くで会話をしない限り、屋外でのマスクは必要ありません」と強調。また、6日の参院本会議ではマスク着用に関し、ルール化を検討する考えを示した。

 これに対し、大和田は「ノーマスクの新ルールって。。。」と書き出し、「どこでは良くてどこではダメでと言ってもそれぞれシチュエーションが違うだろうし。『エチケットを守った上で着用は自由』でいいのではないかなぁ。自分で考えて自分で決められるようになりたいなぁ。指示待ち症候群にはなりたくないなぁ」と素直な思いを述べた。

 さらに「仕事や家庭環境でも感染の感じ方は人それぞれだから、マスク外していいと言われても外さない人がいて当然で。ルールとかじゃない気がするんだけどなぁ。こればっかりは意見が割れることなんだろうなぁ。。。」と、ルール化への違和感を伝えた。

 また、大和田は自身の状況に触れ、「私は今舞台のお稽古中だから、感染しないよう充分気をつけています」と口に。「どれだけ迷惑をかけてしまうか考えるだけで辛い。それでも感染するときはしてしまう。もちろん中には感染しても本人が休めばいいだけの人もいて。環境によって人それぞれ。人それぞれ違うものをみんな同じにするのはどうかな」とつづった。

【コロナ】「脱マスク」へ見直し着手 岸田首相表明、屋内の緩和焦点【屋内も屋外もマスクをやめよう】

「脱マスク」へ見直し着手 岸田首相表明、屋内の緩和焦点 新型コロナ

10/8(土) 7:11配信
時事通信

 政府は新型コロナウイルス対策のマスク着用をめぐり、基準の見直しに着手する。

 現在は「原則不要」としている屋外に加え、屋内の着用を一定の条件下で免除することの可否を検討する。一方、現在でも屋外でマスクを着用している人は多く、適切な広報が課題となる。

 岸田文雄首相は「科学的な知見に基づき世界と歩調を合わせた取り組みを進める」と、ルール見直しを6日の参院代表質問の答弁で表明。木原誠二官房副長官は7日の記者会見で「屋外、屋内問わず整理する」と述べた。専門家の意見を踏まえ、「ウィズコロナに向けた社会的コンセンサス(合意)」(政権幹部)を探る考えだ。

 厚生労働省が5月に示した基準では、屋外に関しては徒歩での通勤やランニングなど会話をほとんど行わないケースや、会話する場合でも周囲の人と2メートル以上の距離を確保できている時はマスク不要とした。

 これに対し、屋内は「会話を行わず、かつ周りと2メートル以上離れている場合」を不要とし、それ以外はマスク着用を「推奨」している。

 欧米は「脱マスク」の流れが進む。米国では既に全50州で屋内のマスク着用義務を撤廃し、ニューヨーク州は9月に地下鉄など公共交通機関でもマスク不要とした。英国でも1月から公共施設でマスク着用の必要がなくなっている。

 一方、日本では感染拡大を不安視する国民も多いとみられ、マスクをしない場合のリスクを含め、行政による適切な広報が欠かせない。厚労省の専門家組織で座長を務める脇田隆字・国立感染症研究所長は5日の記者会見で、基準見直しへ「どういう場面で着脱するのか、分かりやすく示すことが重要だ」と指摘した。

 7日の参院代表質問では、日本維新の会の浅田均氏が「マスクを外していると周りからいまだに白い目で見られる。首相自ら国民に範を示すことが必要だ」と述べ、「脱マスク」へ首相に率先垂範を求めた。

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